【基本情報技術者試験】
2018年12月開催午前免除試験ピックアップ20題

10 進数を 16 進数で表すとき、整数の場合は 16ⁿがいくつ入っているか、小数場合は (1/16)ⁿ がいくつ入っているかで計算します。その際、16⁰ ＝ 1 と計算します。
例1：10 進数の 50 ＝ 3×16¹ ＋ 2×16⁰ ＝ 16 進数の 32
例2：10 進数の 1/16 ＝ 0×16⁰ ＋ 1×(1/16)¹＝ 16 進数の 0.1
例3：10 進数の 1/256 ＝ 0×16⁰＋ 0×(1/16)¹ ＋ 1×(1/16)² ＝ 16 進数の0.01

1/32 ＝ 8/256 ですから、以下のようになります。
10 進数の 1/32 ＝ 0×16² ＋ 0×(1/16)¹ ＋ 8×(1/16)² ＝ 16 進数の 0.08

逆に 16 進数の小数を 10 進数で表すには、(1/16)ⁿ を左から順に掛け算していきます。
ア：16 進数の0.01 ＝ 0×16⁰ ＋ 0×(1/16)¹＋ 1×(1/16)² ＝ 10 進数の 1/256
イ：16 進数の0.02 ＝ 0×16⁰ ＋ 0×(1/16)¹ ＋ 2×(1/16)² ＝ 10 進数の 2/256 ＝ 10 進数の 1/128
ウ：16 進数の0.05 ＝ 0×16⁰ ＋ 0×(1/16)¹ ＋ 5×(1/16)² ＝ 10 進数の 5/256

よって、正解は エ です。

本問の F(x,y) のように、関数の定義の中で再度自分自身を呼び出す関数のことを「再帰関数」と呼びます。
再帰関数は、自分自身を呼び出さなくなるまで順番に計算を繰り返していきます。

また、mod は割り算で割った余りを表します。
たとえば、231 mod 15 は 231 ÷ 15 ＝ 15 余り 6 より、231 mod 15 ＝ 6 となります。

これらを使って、定義に沿って(1)から順番に計算します。

(1)F(231，15) は、ｘ ＝ 231、y = 15 より y = 0 ではないので、 F(231，15) ＝ F(15，231 mod 15) ＝ F(15，6)
(2)F(15，6) は、ｘ＝15、y=6 より y=0 ではないので、F(15，6) ＝ F(6，15 mod 6) ＝ F(6，3)
(3)F(6，3) は、ｘ＝6、y=3 より y=0 ではないので、F(6，3) ＝ F(3，6 mod 3) ＝ F(3，0)
(4)F(3，0) は、ｘ＝6、y=0 より y=0 なので、F(3，0) ＝ 3
以上より、F(231，15) ＝ 3となります。

したがって、正解は　イ　です。

記憶装置の中で ROM（Read Only Memory) とは、読み出し専用で書き込みができないメモリのことです。
その中でマスク ROM とは、工場で製造するときにメモリの内容を固定したものをさします。
したがって、マスク　ROM　は書き換えができないというデメリットがある一方で、工場から出荷したあとで不正な書き換えをされることがない、というメリットがあります。

ア は、EPROM（Erasable PROM） または UV-EPROM のことです。
ウ は、EEPROM（Electrically Erasable PROM） またはフラッシュメモリのことです。
エ は、ハードディスクやフラッシュメモリなど、書き込み可能な多くの記憶装置に当てはまります。

したがって、正解は イ です。

２つのシステムの接続方法には、図のように直列と並列があります。



それぞれの稼働率を R とした場合、システム全体の稼働率は以下のようになります。

･直列のときは、２つともダウンせずに稼働していないと、システム全体として稼働することができません。
よって、システム全体の稼働率 ＝ R × R ＝R² となります。

･並列のときは、１つがダウンしても、もう片方が稼働していれば、システム全体としては稼働できます。
1つがダウンする確率は （1－R） ですから、両方ともダウンする確率は （1－R）×(1-R) ＝ (1-R)² です。
両方ともダウンしないときにシステム全体として稼働することができます。
よってシステム全体の稼働率 ＝ 1－(1-R)²

並列するシステムの数が増えても同じように考えられますから、
n 個の並列システムの稼働率は、以下の式で表すことができます。
システム全体の稼働率 ＝ 1－(1-R)ⁿ …… (1)

(1)式をもとにそれぞれの選択肢を計算します。
ア： 稼働率 ＝ 1－(1－0.7)⁴ ＝1－0.3⁴ ＝ 1－0.0081 ＝ 0.9919
イ： 稼働率 ＝ 1－(1－0.8)³ ＝1－0.2³ ＝ 1－0.008 ＝ 0.99²
ウ： 稼働率 ＝ 1－(1－0.9)² ＝1－0.12 ＝ 1－0.01 ＝ 0.99
エ： 稼働率 ＝ 0.99


したがって、B の稼働率が一番大きいので、正解は B です。

OSS（Open Source Software：オープンソースソフトウェア）とは、ソースコードが無償で公開され、改変や再配布が許可されているソフトウェアのことです。代表的な OSS には、Linux、Apache、MySQL、Pythonなどがあります。

また、GPL（GNU General Public License）とはソフトウェアのライセンス形態の一種で、ソフトウェアを自由に複製、改変および再配布できるライセンスです。ただし、改変を行った OSS を販売または公開する場合は、改変後のソースコードも公開しなくてはならないとされています。

ア： もとの OSS 自体は改変していないので、違反ではありません。
イ： 改変したのは他社ですから、その他社が公開しなければなりません。自社で使っても違反にはなりません。
ウ：自社で改変した場合は、公開しないと違反になります。
エ：OSS を改変していないので、違反ではありません。


したがって、正解は C です。

ヒューマンインターフェース機能とは、利用者である人間とコンピュータとのインターフェースに関わる機能であり、利用者がコンピュータを安全に使いやすくするための機能です。人間の認知や行動パターンを理解したうえで、この機能を高める研究が進められています。
この問題では「定型的な作業を頻繁に行う利用者」の操作について聞いています。定型的な作業を頻繁に行うのであれば、作業に慣れて誤りも少なくなってきますので、その作業の途中で誤りが発生した場合の処理よりも、正常に行う処理の時間を短くする方を優先すると考えます。

ア：マクロとは、コンピュータに対する操作をひとまとめにして登録しておく機能です。よく一緒に使用するコマンドをまとめてマクロとして登録しておけば、一連のコマンドを数個入力するところを、マクロ１個の入力で済みますので、操作数を少なくすることができます。正解です。
イ：最後にまとめてエラーが出力されれば、まとめて修正することができますので、エラー修正時間の短縮になります。しかし問題では「定型的な作業を頻繁に行う利用者の操作数を少なくする」ことを目的としています。エラーの修正は「定型的な作業」とは言えません。
ウ：現在どこまで進んでいるかがわかれば、途中で断念したり、迷子になったりすることが少なくなります。しかし「定型的な作業」であれば、利用者が作業のプロセスを理解しているはずですので、操作数の減少にはあまり役立たないでしょう。
エ：操作を誤ったときに前の状態に戻すことができれば、誤り発生時の操作数を少なくすることができます。しかしこれも「定型的な作業」とは言えません。

よって、正解は ア です。

１画像データ（１フレーム）は、問題文から 800 × 600 ＝ 480,000 ピクセルです。
24 ビットフルカラーなので、１ピクセル当たり RGB 各色８ビットの情報（24 ビット）をもちます。したがって、１フレームは 480,000 × 24 ＝11,520,000 ビット（11.52 Ｍビット）の大きさになります。
１秒間に 30 フレームの動画像を配信するので、11.52 × 30 ＝ 345.6 Ｍビット送信できなければなりません。帯域幅は 345.6 Ｍビット／秒以上必要なので、選択肢では350 Ｍビット／秒のみが該当します。

よって、正解は エ です。

クライアントとサーバ間の回線速度は８Ｍビット／秒ですが、伝送効率が 60 ％なので、8×0.6 ＝ 4.8 Ｍビット／秒が実際の回線速度になります。電文長は上りが１Ｍバイトなので、1×8Ｍビットです。下りは２Ｍバイトなので、２×８Ｍビットです。上りと下りを合わせて24 Ｍビットの電文を送信するには、24 ÷ 4.8 ＝ 5.0 秒かかります。
クライアントの送信処理の始まりから受信処理の終了までの応答時間は、クライアントの処理時間、サーバの処理時間、上りと下りの電文の送信時間を合計した時間になるので、0.4 ＋ 0.4 ＋ 5.0 ＝ 5.8 秒です。

よって、正解は エ です。

プライベート IP アドレスとは、組織の中で PC などを使用する場合に、PC などの識別に用いる組織内で重複しない IP アドレスです。
複数の組織で同一のプライベート IP アドレスを使用している可能性があります。
グローバル IP アドレスとは、インターネットの環境において各組織に重複しないように割り当てられた IP アドレスです。
組織の PC やサーバなどからインターネットのサービスを利用するときは、重複しない IP アドレスに変換する必要があります。

ア： 送信者が IP パケットに含まれる送信元 IP アドレスを偽って攻撃対象に不正アクセスする行為です。
イ： IP のパケットを、複数の宛先に一度に送信する方法です。
ウ： NAPT（Network Address Port Translation）は、組織の PC やサーバなどからインターネットのサービスを利用するときに、TCP や UDP のポート番号を識別してプライベート IP アドレスとグローバル IP アドレスの変換を行う方式です。
エ： NTP（Network Time Protocol）は、コンピュータや通信機器のタイマを世界標準時に同期させるプロトコルです。

よって、正解は ウ です。

SEO（Search Engine Optimization）とは、Web ページについて、検索サイトの検索結果で上位に表示されるようにすることです。
SEO ポイズニングとは、Web 検索サイトの順位付けアルゴリズムを悪用して、検索結果の上位に悪意のある Web サイトを意図的に表示させることです。

ア： 正しい。
イ： セキュリティホールを悪用した攻撃の説明です。
ウ： ウォードライビングの説明です。
エ：IPS（Intrusion Prevention System：侵入防御システム）の説明です。

よって、正解は A です。

ア：AESは共通鍵暗号方式、RSAは公開鍵暗号方式の一種です。
イ：正しい。
ウ：公開鍵暗号方式を通信内容の秘匿に使用する場合は、暗号化に使用する鍵を公開して、復号に使用する鍵を秘密にします。
エ：ディジタル署名には公開鍵暗号方式が使用されます。


よって、正解はイです。

HTTP over TLS（HTTPS） はHTTP通信を安全の行うためのプロトコルで、最後のSはSecure（安全）の略です。SSL（Secure Socket Layer）を用いて通信を暗号化します。SSLでは、通信データが改ざんされていないことを調べることができます。

ア： 改ざん検知システムの説明です。HTTPSでは通信データが改ざんされないようにすることはできますが、ファイルが通信以外の手段で改ざんされたことを検知することはできません。
イ：ウイルス検出プログラムの説明です。HTTPSは通信プロトコルですから、PC上のマルウェア検査はできません。
ウ：侵入検知システム（IDS)の説明です。HTTPSでは、PCに対する侵入も検知できません。
エ：ディジタル証明書とは、公開鍵暗号方式で公開鍵を送るときに、鍵の所有者を確認するために付ける電子証明書のことです。SSLを使用して送ることができ、このときSSL証明書と呼ぶこともあります。ディジタル証明書によるサーバ認証を可能にしますので、正解です。

よって、正解はエです。

スタブとは、ソフトウェアをテストする際に下位モジュールの代わりに作成するダミーモジュールのことです。多くの場合、上位モジュールからパラメータを受け取りますが、何も実行せずに定められた値を返します。

ア：デバッガのスナップショットという機能の説明です。デバッガは、プログラムの不具合（バグ）や、その原因を見つけるためのツールです。これを使用すると、指定したポイントで変数やレジスタの内容を出力して確認することができます。
イ： 「仮の下位モジュール」がスタブです。正解です。
ウ：デバッガのインスペクタという機能の説明です。これを使用すると実行中に変数やレジスタの内容を変更できます。
エ：ドライバの説明です。上位モジュールの代わりに作成するモジュールをドライバと呼びます。

よって、正解はイです。

この問題では「停止時間、修復時間およびシステムメンテナンス時間」がサービス提供時間の内か外かを考えます。問題にある「修復時間」と「システムメンテナンス時間」はどちらもサービス提供時間外ですので、稼働時間帯以外になり、計算から外します。つまり停止時間だけを計算すれば答えを導くことができます。

サービス提供時間帯が毎日6～20時ということは、1日に14時間稼働することになります。1か月の稼働日数を30日とすると、1か月あたりの稼働時間は14×30時間になります。そのうち、実際に稼働していた時間は、そこから停止時間の7時間を引いたものですから、可用性は
(14×30－7) ÷ (14×30) ＝413÷420＝0.9833
になります。これを％にして小数第2位を四捨五入すると、98.3となります。


よって、正解はウです。

外部委託先の経営破綻などがあれば、ソフトウェア資産のメンテナンスが受けられなくなるばかりか、資産（コードや技術資料）自体が委託元に戻らない事態も考えられます。

ア：ソフトウェアの瑕疵担保責任条項は、ソフトウェアにバグ等の瑕疵があった場合に、開発元が責任をもってそれを修正するという項目ですが、開発元である委託先自体が経営破綻してしまえば対応できなくなります。
イ：SLAはサービスのレベルを明確に定めた項目ですが、委託先がなくなってしまえば実施できなくなります。
ウ：再委託禁止条項は、個人情報保護等のセキュリティの確保を主な狙いとして定めますが、これも委託先自体がなくなってしまえば意味がなくなります。
エ：エスクロウは、ソフトウェアのソースコード等の技術情報を第三者に預託する制度です。開発元の経営破綻があったような場合には、預託先がソースコード等の預託物を契約相手に開示しますので、大事なソフトウェア資産を保持することができます（その後のメンテンナンスをどうするかはまた別問題ですが、可能にはなります）。正解です。

よって、正解はエです。

ビッグデータとは、量的側面として以下の性質を持っています。
(1) 大量のデータまた総務省の情報通信白書（24年版）では、量的側面以外に、以下の質的側面を考慮しています。
(2) 構成するデータの出所が多様である点
(3) および事業に役立つという利用目的からその対象が画定できるもの
上記(1)～(3)をふくむ選択肢を探します。

ア：顧客情報の連絡先の量はその企業により異なりますので、(1) については判断が難しいです。しかし顧客情報という1つのデータのみを扱っていることを考えると (2) を満たしていないといえます。そのためビッグデータの活用ではありません。
イ：最重要な取引先が公表している財務諸表は、「最重要な取引先」という表現から大量データとは考えられません。そのため (1) を満たしているとはいえず、ビッグデータの活用ではありません。
ウ：選択肢ア同様、人事情報のみを使用しており、(2) を満たしていないため、ビッグデータの活用とはいえません。
エ：「多種多様」が (2)、「大量の書込み」が (1)、「商品の改善を行う」が (3) を示しており、ビッグデータの活用といえます。正解です。

よって、正解はエです。

(2) の条件から、D社は対象外となります。残りの3社の価格点を計算します。
A社：[1-(700/1000)]×100=30
B社：[1-(800/1000)]×100=20
C社：[1-(900/1000)]×100=10
これに技術点を加えると、図のようになり、C社の点数が一番高くなります。



よって、正解はウです。

会社のコア技術とは、会社の事業の核（コア）となるような重要な技術をさします。それが他社にまねできないような技術であれば、会社の強みになります。

ア：自社のコア技術を詳細まで公開して他社と共通で使う状況は考えにくいです。
イ：競合他社がまねできないような技術であれば、コア技術に相当します。正解です。
ウ：同じハードウェアを採用して移植性を生かすというのは、（移植技術に独自の強みがある場合を除けば）コア技術とは言いにくいものがあります。
エ：汎用部品を組み合わせて開発するというのは、（組み合わせ方法に独自の強みがある場合を除けば）コア技術とは言いにくいものがあります。

よって、正解はイです。

不正競争防止法とは、事業者間の公正な競争を確保するための法律であり、違反すれば処罰されます。そして「営業秘密」は、不正競争防止法によって守られるものの一つです。「営業秘密」とは、秘密として管理されている事業活動に有用な技術上又は営業上の情報であって、公然と知られていないものをいいます。例えば顧客名簿などは、営業秘密となり得ます。しかし、営業秘密であるというためには「秘密管理性、有用性、非公知性」の3つの要件を満たさなければなりません。

ここで「秘密管理性」とは、“秘密として管理されていること”です。「有用性」とは“事業活動に有用な技術上または営業上の情報であること”です。そして「非公知性」とは、“公然と知られていないこと”です。例に挙げた顧客名簿も、この3つの要件を満たされなければ営業秘密であるということはできません。

ア：営業譲渡ができるかどうかは、営業秘密とは関係ありません。
イ：10年を超えると消滅するものには、存続期間が出願から10年である実用新案権などがあります。しかし、営業秘密には期間の制限はありません。
ウ：正しい。
エ：特許出願は営業秘密となる要件ではありません。また、特許出願の内容は、出願した日から1年6か月を経過すると特許庁が発行する公開公報によって公開されます。公開されれば、営業秘密の非公知性の要件を満たさなくなります。

よって正解ウです。

「個人情報保護法」は「個人情報の保護に関する法律」の略称です。この法律は、個人情報を取り扱う事業者が遵守すべき義務などを定めたものです。個人情報保護法で取り扱う「個人情報」とは、原則として生存する個人に関する情報です。

ア：「個人情報保護法」は、個人情報を取り扱うすべての事業者を対象としています。したがって企業だけでなく、町内会や学校の同窓会なども対象となります。
イ：特定の個人を識別することができるものであれば保護の対象となります。たとえば、氏名、住所などです。つまり、個人が秘密にしているプライバシに関する情報だけに限られることはありません。
ウ：正しい。
エ：「個人情報保護法」は個人の権利利益を保護することを目的としています。保護の対象に、日本国籍の有無は問いません。

よって正解はウです。